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患者さんのための病院医療への提言

病院を選ぶ

我が国の医療は、国民皆保険制度によって保障されており、患者さんの病院へのフリーアクセスの原則そのものは現在でも維持されています。病院の情報を取得した上で、自由に病院を選ぶことができます。患者さんは、先ずは、診療所(クリニック)に罹り、その上で、患者さんが希望される場合、必要ならば、その診療所の医師の診療上の理由で選んだ病院の紹介を受けることができます。

情報の取得

個別の病院の情報は、会員病院からのリンクで、ホームページがある病院にアクセスして取得することができます。ホームページのない病院については、「岐阜県のホームページ」にリンクして地域の保健所の電話番号を得て、その保健所からご自分の意図する病院の情報を取得できます。

病院の機能

病院は、それぞれの特色があって機能の実態は異なるものがあり、急性期の患者さんに対応する一般病床をもつ病院とその中でも特に専門の診療科の病床のある病院、また、慢性期の患者さんに対応する療養病床をもつ病院などがあります。

入院の日数

現在、病院に入院する場合には、おおむね、病院が作成する「診療計画書」の交付を受けて予定退院期日を患者さんは、知ることができます。病院の限られた病床を有効に使うことができ、大局的に多くの患者さんが、これを利用できることになります。これは、営利企業と異なり公的資源たる病院のあるべき姿でもあります。また、不要の入院期間を排除して早期の社会生活への復帰と経費の節減にもなります。

セカンドオピニオン

病院は、かつては、法律によって広告等の規制がなされ、病院側が、看板に書く内容にも多くの規制があって、情報公開出来ない現実がありましたが、現在は、この規制が緩和され、患者さん自身、多くの情報取得が可能となりました。セカンドオピニオンというのは、患者さんが主治医から説明を受けた自らの診療情報を広く確認しようとする場合、他の医師にその意見を求めることを言います。この利用も患者さんの権利で、的確な対応をされ安全・安心の医療を受けることができます。

検査目的と結果確認

検査そのものは、確定診断のために病院に限らず必要とすることがあり、この場合には、「何のための検査」か、「その結果はどうか」は、当然、主治医から説明があることになりますが、患者さんが仮にその説明を受けていない場合には、患者さんには、「知る権利」がありますのでご遠慮なく積極的に主治医にお聞き下さい。

投薬内容と副作用

投薬内容と副作用について、これも検査と同様に、仮に主治医から説明がない場合、積極的に聞かれることで、主治医との信頼関係を築かれることを推奨します。

協会からのアピール

病院としては、欧米の先進諸国の病院に比較して、極めて少ない人容と厳しい収益にもかかわらず、我が国の「健康寿命世界一」に少なからず寄与しているとのプライドと自負があります。
現在、病院は、医療制度の変革に対し自助努力の対応、医師、看護師等の人的資源の確保ができず、いわゆる「病院崩壊!」が起こりつつあります。病院の医師離れは、勤務地と過酷な勤務に相応でない報酬(勤務医の報酬は、勤務時間単価で他の業界の相当の方に比較して厳しいのが実態)によるものとされています。この「病院崩壊!」によって、県民の皆様の地域の医療拠点が消滅しないように、多くの県民の皆様のサポートを強くお願いしたいと存じます。このためには、一定の医療予算の確保は、先進諸国と同じような額が最小限必要となります。国の予算規模の膨張は限界でしょうが、優先順位の低い事業予算を「医療費」に振り替えることが必要で、これは県民の皆様のサポート(政治の力)によってのみ可能となります。県民の皆様には安全・安心の医療を受けられるためになにとぞ病院に力をお与え下さい。

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